4月30％ダウンをピークとし5月以降に復活の兆し
感染予防の徹底と、その効果的なアピールが課題に

　
「季刊レジャーホテル」編集部では、「新型コロナウイルス」感染拡大に伴い、全国の主要なオペレータ企業を対象に、「レジャーホテル企業『コロナショック対策』緊急アンケート」を実施した。現時点の27社（307ホテル）のデータの一部を速報値として紹介する。
　「2019年度の売上実績」は、増加15社、減少10社で、前年比平均は99.9％となった（図表1）。昨年の同回答では、前年比平均は104.6％となっており、今年1月からの「新型コロナウイルス」感染拡大の影響が推察される。
　「2019年度実績の内訳」をみると、「増収増益」12社に対して、10社が「減収減益」と回答している（図表2）。さらに、2020年度の売上実績（予測）では、20社のうち18社が「減収減益」と回答するなど、コロナショックの影響をふまえ、厳しい状況が指摘できる（図表3）。
　「新型コロナウイルス」の影響は、1、2月の前年比売上げが100％を超えているのに対して、3月　92.6％、4月70.9％と急速に低下している（図表4）。とくに緊急事態宣言が発令された4月7日以降は、都心部のホテルから「32.9％」「44％」といった厳しい回答が寄せられている。
　レジャーホテル業界にとっても大きな打撃であるが、その一方で、シティホテル、ビジネスホテルの稼働率が7割減という厳しい状況と比較すると、“カップル需要”というマーケットの堅調さが指摘できる。実際、もっとも厳しい4月期でも、地方の郊外立地のホテルの多くは、70～80％台の数字を維持しており、なかには「105％」といった回答もみられた。
　他の利用客と接することなく、フロントからルームへと入室できるレジャーホテルは、他の宿泊業態と比べて「3密」の危険性が低い業態といえ、外出自粛で行き場所を失った多くのカップル客が、安心・安全のプライベート空間として利用していたという経緯が指摘できる。
　今後のホテル運営に求められるのは、「外出自粛」解除後の集客対策として、カップル客の「安心・安全」ニーズに訴求する徹底したウイルス感染予防の取組みと、その効果的なアピールである。図表5として、各社の取組みをまとめたので、是非とも参考にしていただきたい。


季刊「季刊レジャーホテル」
編集長　金江 広

■図表
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