月刊誌・経営資料集から注目の記事をピックアップ
月刊プロパティマネジメント
PM233社のアンケート分析【抜粋版】
PM編集部
2024年のアンケート調査では233社から回答を得た。回答社数は着実に増加しており、今回も前年から1社増となっている。ご協力いただいた各社にお礼を申し上げたい。2024年の不動産投資市場は、オフィスビル市場の回復基調、商業施設やホテル市場の好調ぶりなど明るい話題がある一方、金利上昇に対する警戒から不透明感もみられる。このような状況で、PM業界はどのような動向を示しているのか。【抜粋版】では、アセットタイプ別にみたPM会社の受託面積ランキングの上位企業を紹介する。
月刊レジャー産業資料
2023年度有料施設トップ100の集客実態
前年度ほどの加速感には欠けるがコロナ前の水準まであと一息に
本特集は、『レジャーランド＆レクパーク総覧2025』の調査データから、入場有料施設の2023年度年間入場者数（原則4月1日〜翌年3月31日）上位100施設を抽出し、コロナ禍からの回復状況をエリア別に整理し、集客状況をみていく。エリア別動向については、「北海道・東北」「関東」「東京」「北越・東海」「近畿・中四国」「九州・沖縄」の6ブロックに分け、48頁以降にまとめた。本稿では、100施設をいくつかの業種に分類して回復状況を確認したい。
月刊フューネラルビジネス
被災者、上級グリーフケア士として
遭遇・体験した能登半島地震
大谷賢博 氏［サンレー（北陸）紫雲閣事業部部長］
サンレー（北陸）で紫雲閣事業部部長を務める大谷賢博氏は、石川県羽咋郡志賀町にある実家に帰省していたところ、能登半島地震に遭遇。同氏は冠婚葬祭文化振興財団の資格制度である上級グリーフケア士の資格を保有していたことから、現地に残ることを決め、避難所で生活をしながら被災者のグリーフケア活動を実践した。
経営資料集
レジャー・集客施設のSNSコミュ二ケーションの実態
『レジャーランド＆レクパーク総覧2024』より
全国の主要なレジャー・集客施設を対象に行なったアンケート調査によると、レジャー施設・ミュージアムの公式SNS※の開設状況は、Twitter（現X）とInstagramが最も多く75.2％、次いでFacebookが71.9％、YouTubeが52.9％の施設で開設していた。開設しているSNSのなかで最も注力しているものは、Twitterが最も多く45.7％、次いでInstagramが42.0％となっており、この2つのSNSが特に重視されているといえる。・・・・・・