月刊誌・経営資料集から注目の記事をピックアップ
月刊プロパティマネジメント
ホスピタリティ市場の成長余地に着目
パートナー企業との強固な連携を希望
Alan Kam氏［AB Capital Investment］に聞く
AB Capital Investmentは、アジアの名門ファミリー・ファミリーオフィスなどを数多く顧客投資家とするプライベートエクイティファームだ。パンデミックの禍中に日本市場へ参入し投資を開始。その後も引き続き積極的な投資スタンスをもつ。同社CEOであるAlan Kam氏に対日投資の狙いと、今後の投資方針について話を聞いた。
月刊レジャー産業資料
「地域の循環」から生まれる酒と食を
世界に通用する「ローカル」として育て上げる
木内 敏之氏［木内酒造㈱ 代表取締役社長］
200年の歴史を有する日本酒製造・木内酒造㈱は、1996年ビール事業、2006年飲食事業、16年ウイスキー事業と、節目節目に新規事業へと参入。法改正やブーム衰退、東日本大震災、新型コロナと環境が激変するなかでも変化を恐れず、現在、海外代理店40か所以上、関連3社合計年間約30億円を売り上げる事業体に成長した。しかしその根幹にあるのは昔もいまも変わらない「地域の循環」。木内敏之社長にその真髄を伺った。
月刊フューネラルビジネス
事業多角化で雇用と安心生み出し
地域経済の活性化目指す
花安［新潟県新発田市］
潟県新発田市を拠点に葬祭事業等を展開する㈱花安。創業は江戸文政期の1812年、初代・花屋安兵衛が新発田藩主から藩御用達の花屋のお墨付きを受けたときからはじまったとされている。その後、葬儀との関わりは第２次世界大戦前からはじまり、本格参入したのは戦後間もない頃。1987年に第１号会館を開業し、新発田市を中心に葬祭事業の基盤整備に着手する。その後、多角経営に乗り出し、2024年には新潟市へ進出を果たすなど、昨今、精力的な動きをみせる同社代表取締役渡邊安之氏に話を伺った。
経営資料集
レジャー施設の入場者数ランキング（2023年度）
『レジャーランド＆レクパーク総覧2025』より
2023年度の入場者数ランキングを業態別に一挙公開（テーマパーク、遊園地、動物園、水族館、植物園・フラワーパーク、ミュージアム、庭園・公園、アウトドアパーク）。特にテーマパーク、水族館、ミュージアムにおいて増加が目立ち、全体としてはインバウンド比率が高い施設ほど入場者数の伸びが大きい傾向が見られた。