月刊誌・経営資料集から注目の記事をピックアップ
月刊プロパティマネジメント
本業シナジー高める不動産戦略
TBSホールディングス｜赤坂二・六丁目地区開発計画
TBSホールディングス（TBS）は三菱地所と共同で、東京・赤坂にてオフィス、店舗、ホテル、劇場・ホールなどで構成される再開発計画「赤坂二・六丁目地区開発計画」を進めている。TBSは同計画と赤坂サカス周辺のリニューアルを合わせて「赤坂エンタテインメント・シティ計画」と呼んでおり、同社がもつコンテンツ機能や文化発信機能を組み合わせてエリアの不動産価値向上に取り組む構えだ。
月刊レジャー産業資料
スタジアム・アリーナにおけるビジネスモデル構築のポイント
片桐 亮［デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社インフラ・公共セクター・アドバイザリー マネージングディレクター］
地域の“ハブ”としての機能を期待され、開発が推進されるスタジアム・アリーナ。
①マルチユースの実現、②安定的な収益をもたらすCOI（Contractual Obligation Income）の獲得、③不動産開発等と一体となったまちづくり、④ホームチームとの一体運営による相乗効果、の各点に着目し、事業採算性の観点からスタジアム・アリーナ成功モデルを解説。
月刊フューネラルビジネス
来たるべき需要に備え海洋散骨と樹木葬の併用で機先を制する
【ケーススタディー】千代田［茨城県古河市］
茨城県古河市、栃木県野木町、小山市をメイン商圏に、「セレモニー千代田」のブランド名で葬祭事業を展開する㈱千代田（社長森安子氏）は、2019年ごろから樹木葬事業と海洋散骨事業に着手している。同社では樹木葬の受注数が伸びる一方で、海洋散骨は伸び悩んでいたことから、海洋散骨と樹木葬の併用プランなどの提案を開始。わずかながら受注件数がふえはじめているようだ。同社担当者から、参入の経緯や海洋散骨事業の課題、取組み内容について話を伺った。
経営資料集
レジャー・集客施設のSNSコミュ二ケーションの実態
『レジャーランド＆レクパーク総覧2024』より
全国の主要なレジャー・集客施設を対象に行なったアンケート調査によると、レジャー施設・ミュージアムの公式SNS※の開設状況は、Twitter（現X）とInstagramが最も多く75.2％、次いでFacebookが71.9％、YouTubeが52.9％の施設で開設していた。開設しているSNSのなかで最も注力しているものは、Twitterが最も多く45.7％、次いでInstagramが42.0％となっており、この2つのSNSが特に重視されているといえる。・・・・・・