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最新情報にアップデートし定期開催!
活発な取引、賃料上昇の兆しなど不動産市場の回復が本格化する今、最も確かな情報
「J-REITの開示データ」の分析を頼りに、その実態を掴み好機を逃がさない!
J-REITの開示データを分析すれば、次なる不動産ビジネスが見える!
J-REIT開示情報で読み解く 不動産分析手法
J-REITを理解する → 投資市場動向を理解する → 今後の不動産市場動向を予測する
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J-REITのデータを使った不動産財務分析
( 流動性分析 & 収益性分析 )
ご案内
不動産マーケットは取引が活発化し、新築オフィスを中心に賃料上昇気運に転じるなど回復の色合いを濃くしています。その実態を探る一つのベンチマークとして、また、市場の今後を予測するうえでの唯一確実な情報として、J-REITの開示情報が挙げられます。
2014年はJ-REIT市場で6つの銘柄が新規上場を果たし、そのなかにはヘルスケア施設を主とするREITも登場するなど市場の裾野は拡大しています。また、日銀による追加金融緩和とJ-REITの買入れベースの大幅な増加で市場は大きく成長しました。それに伴い、J-REITの開示データ(物件取得価格や賃料収益など)も膨大となり、それを分析して読み解けば、今後の不動産ビジネスを成功させる糸口が掴めるかもしれません。とはいえ、J-REITのデータ分析にあたっては、保有物件数が何百件にも上り、それらのヒストリカルなデータを把握するのは容易ではなく、やはり信頼できるアナリストの分析・見解を参考にすべきでしょう。
本セミナーでは、REITアナリストの
山崎成人
氏
を講師にお招きし、「地域別セクター別の賃料推移動向」や「セクター別の不動産価格の推移や利回り」「J-REITが物件購入する標準利回り」等を解説していただくだけでなく、J-REITデータの活用で読み解くことができる“不動産財務分析”にも言及していただきます。
セミナープログラム&タイムスケジュール
13:00〜17:00
※15時前後に15分間のコーヒーブレイクを挟みます
T. J-REITを理解する
J-REIT(不動産投資信託)はどのような主体でどんな市場機能を持っているのか
J-REITに進出するメリットと意義は何か
J-REITの開示情報の活用方法は
不動産保有主体としてのJ-REITの評価手法は
(財務状況、保有物件の見方、内部運用体制、スポンサー等)
直近の新規上場銘柄の評価と動向分析
――ケネディクス商業リート投資法人、ヘルスケア&メデイカル投資法人
U. 投資市場動向を理解する
J-REIT指数・投資口価格推移の実態把握と分析
J-REIT投資家の実態把握と分析
NISAが与えた影響度の把握と今後の予測
マクロ経済動向が不動産・J-REITに与える影響を知る
V. 今後の不動産市場動向を予測する
不動産用途別(オフィス・商業施設・住宅・物流倉庫・ホテル・ヘルスケア施設等)に
今後の展開を予測する
投資資金の流れと不動産ファンド(J-REIT、私募REIT、私募ファンド)の動向を
予測する
W. J-REITのデータを使った不動産財務分析の解説
流動性分析
J-REIT及び不動産賃貸業にとっての流動性指標の意味と読み方を解説し、
実際のJ-REITデータを使った流動性分析を説明する
収益性分析
不動産保有主体であるJ-REITは、どの程度の収益性を持っているのか、
また、業種特性とは何か等を解説し、データを使った収益性分析を説明する
X. 質疑応答
※本セミナーの参加者には本編テキストの他に、講師の山崎成人氏がJ-REIT創設以来の
開示データを蓄積・分析した下記の資料も特別配布いたします。
・ セクター別の賃料動向推移(オフィスビル)
・ セクター別の賃料動向推移(商業施設)
・ セクター別の賃料動向推移(レジデンス)
・ セクター別の賃料動向推移(物流倉庫)
・ 銘柄別の流動性指標
・ 銘柄別の収益性指標
開催日時
2015年7月28日(火)
13:00〜17:00
会場
東京ガーデンパレス
東京都文京区湯島1-7-5 TEL.03-3913-6211
※詳しい会場案内図は参加証にてお知らせいたします。
参加費
41,040円
(1名様につき)
(消費税および地方消費税 2,040円含む)
●同一申込書にて2名以上参加の場合は
38,880円
(1名様につき)
(消費税および地方消費税 1,880円含む)
※テキスト・コーヒー代を含む。
▼内容に関するお問合せは
綜合ユニコム株式会社 企画事業部
TEL.03-3563-0099
講師プロフィール
山崎 成人
(やまざき しげと)
REITアナリスト
不動産投資顧問業(国土交通大臣登録一般第3号)
1949年生まれ。71年慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、三菱開発(株)に入社。三菱商事(株)、三菱地所住宅販売(株)、(株)ダイヤコミュニティーを経て、三菱地所住宅販売に復職。札幌支店長、業務部長、情報システム室長等を歴任したのち、99年に退社。2000年、不動産投資顧問業に登録(国土交通大臣登録一般第3号)。
日本初のREITアナリストとして、01年9月のJ-REIT登場から一貫してモニタリングを実施し、評価書という形で公表を続けている。
Webサイト「
J-REIT[日本版不動産投資信託]DATA
」を主宰する。『月刊プロパティマネジメント』(綜合ユニコム刊)にて01年12月号から02年7月号まで「不動産証券化戦略のクリティカルポイント」を連載して好評を博すほか、現在では毎号に亘りJ-REIT市場に関わるレポートを寄稿している。その他、J-REIT関連の各種論文も多数あり。
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お問合せ:03-3563-0099
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