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不動産市場の成熟が本格化する今、最も確かな情報
「J-REITの開示データ」の分析を頼りにその実態を掴み、好機を逃がさないために!


 

J-REIT開示情報で読み解く不動産市場分析手法


J-REITを理解する→投資市場動向を理解する

J-REITの開示データによる不動産財務分析
今後の不動産市場を予測する  

ご案内
 東京では大型オフィスビルの開発が相次いでいますが、投資マネーの勢いは旺盛で、取引価格は高止まったままの状況です。はたして、今後の不動産マーケットをどのように読んでいったらよいのでしょうか?それを探るうえでの唯一確実な情報として、J-REITの開示情報が挙げられます。
 2017年はJ-REIT市場で2つの銘柄が新規上場をし、市場の裾野は拡大しています。その一方で、ヘルスケア特化型REITの合併など再編も進んでいます。それに伴い、J-REITの開示データ(物件取得価格や賃料収益など)も膨大となり、それらを分析して読み解けば、今後の不動産ビジネスを成功させるための糸口が掴めるかもしれません。とはいえ、J-REITのデータ分析にあたっては、保有物件数が3,600件超にものぼり、それらのヒストリカルなデータを把握することは容易ではなく、やはり信頼できるアナリストの分析・見解を参考にすべきでしょう。
 本セミナーでは、REITアナリストの山崎成人を講師にお招きし、セクター別の「賃料推移動向」や「不動産価格の推移や利回り」「J-REITが物件購入する標準利回り」等を解説いただくのはもとより、J-REITデータの活用で読み解くことができる“不動産財務分析”についても重点的に解説していただきます。

印刷用PDF(537KB)

セミナープログラム&タイムスケジュール 

13:00〜17:00 ※15時前後に15分間のコーヒーブレイクを挟みます

T. J-REITを理解する

 1.J-REIT(不動産投資信託)とはどのような主体でどんな機能を持っているのか
  ・ J-REIT市場関連データ
    (東証REIT指数、月間売買高、上場銘柄数、時価総額、分配金利回り、支払分配金)
  ・ 投資法人関係データ
    (スポンサー企業一覧、投資法人別実績分配金)
  ・ J-REITの投資家データ
  ・ J-REITの運用手法

 2.J-REIT進出の意義と現実的な手法について

 3.J-REITの市場評価要素について

 4.新規上場動向銘柄の解説と今後の新規上場動向について
  ・ 森トラスト・ホテルリート投資法人
  ・ 三菱地所物流リート投資法人
  ・ CREロジスティクスファンド投資法人
  ・ ザイマックス・リート投資法人

U. 投資市場動向を理解する

 1.J-REIT市場の相場に影響を与えている因子とは何か

 2.J-REIT市場の売買データを使った分析

 3.マクロ経済動向と投資マネーの動きによる投資市場への影響

V. 不動産を財務分析の視点から知る

 1.J-REITの決算書から財務指標を作成し、比較する

 2.主な財務指標の解説と活用方法


不動産事業にとって金融機関からの融資は必須であるが、かつてのような不動産担保融資ではなくなり、他の事業融資と同じように融資先の財務指標を重視する姿勢に転換している。
そこで、不動産事業にとって財務分析は何を表わすのか、その活用方法について、J-REITの財務データを使いながら解説する。特に、J-REITや私募REIT、私募ファンドにとって財務の視点なくしては運用もできない状態になっているので、財務分析は必須の知識になっている。

W. 今後の不動産市場動向を予測する

 ● 不動産用途別(オフィス・商業施設・住宅・物流倉庫・ホテル・ヘルスケア施設等)に今後の動向を予測する


 

 
 

開催日時 2018年3月28日(水) 13:00〜17:00

会場 アイビーホール
東京都渋谷区渋谷4-4-25 TEL.03-3409-8181

参加費 44,280円(1名様につき/消費税および地方消費税 3,280円含む)
●同一申込書にて2名以上参加の場合は
 39,960円(1名様につき/消費税および地方消費税 2,960円含む)
※テキスト・コーヒー代を含む。
▼内容に関するお問合せは
綜合ユニコム株式会社 企画事業部
TEL.03-3563-0099

講師プロフィール
  山崎 成人 (やまざき・しげと)
REITアナリスト
不動産投資顧問業
(国土交通大臣登録一般第3号)


1949年生まれ。71年慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、三菱開発(株)に入社。三菱商事(株)、三菱地所住宅販売(株)、(株)ダイヤコミュニティーを経て、三菱地所住宅販売に復職。札幌支店長、業務部長、情報システム室長等を歴任した後、99年に退社。2000年、不動産投資顧問業に登録(国土交通大臣登録一般第3号)。
日本初のREITアナリストとして、01年9月のJ-REIT登場から一貫してモニタリングを実施し、評価書という形で公表を続けている。
Webサイト「J-REIT(日本版不動産投資信託)DATA」を主宰する。『月刊プロパティマネジメント』(綜合ユニコム刊)にて01年12月号から02年7月号まで「不動産証券化戦略のクリティカルポイント」を連載して好評を博すほか、現在では毎号にわたりJ-REIT市場に関わるレポートを寄稿している。その他、J-REIT関連の各種論文も多数あり。

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